• MITの研究チームが、理学療法士の施術スタイルを生成AIで学習する双腕ロボットシステムを2026年8月5日に発表したとされています
  • このシステムはセラピストごとの固有の手技をテレマニピュレーション実験で取り込み、患者の回復段階に応じてリアルタイムに支援量を調整する仕組みを持つとされています
  • 2026年9月2日付けのNewsweekが本研究を含む特集を掲載し、ウェアラブルセンサーで患者の日常を包括的に計測するシャーリー・ライアン・アビリティラボの取り組みとあわせて、AIが理学療法の現場を変えつつある動向を伝えています

事実の整理

MITの機械工学部の研究チームは2026年8月5日、生成AIを活用した適応型ロボット理学療法システムに関する研究を発表しました。この研究の中心となったのは、MIT-Novo Nordisk AI博士研究員として研究を進め現在パデュー大学助教授を務めるヨハネス・ラッハナー氏、ロバート・ボッシュ社からAI/ITトラック研修生として参加したノア・ガイガー氏、そしてMIT機械工学部のネビル・ホーガン教授とされています。なお、ミュンヘン工科大学とドイツ国内のリハビリテーションセンターも協力機関として参加しているとされています。

このシステムが採用しているのは、トランスフォーマーベースの拡散モデルとされています。単なる動作の再現に留まらず、「物理的相互作用」——接触・力・抵抗への対応——を重点的に学習するよう設計されているとされています。熟練セラピストが患者の状態に応じて力加減や接触の仕方を細かく調整するという動きそのものを、AIがモデル化することを目指しているとのことです。

学習データの収集にはテレマニピュレーション（遠隔操作）実験が採用されているとされています。この手法では、実際のセラピストが遠隔操作でロボットを動かし、その動作パターンをAIが取り込みます。セラピストごとに異なる固有の施術スタイルを記録できるとされており、臨床試験では力センサー付きグローブと映像記録が組み合わせて活用されているとのことです。

実装装置としては双腕ロボットが用いられ、リアルタイムの力フィードバックを通じて患者の能力に応じた支援量を自動調整する機能を持つとされています。研究チームは、脳卒中が世界で年間1,500万人に影響を与え、そのうち500万人が長期的な身体障害を抱えて生活しているという現状を、研究に取り組む背景として挙げています。こうした患者一人ひとりの回復段階に合わせた理学療法を提供することが、現在の医療・リハビリ現場における重要な課題のひとつとされています。

2026年9月2日付けのNewsweekは、MIT研究を含む「AIが理学療法にロボットの変革をもたらす」という内容の記事を掲載しました。同記事では、米シカゴのシャーリー・ライアン・アビリティラボの取り組みも紹介されています。同施設では、絆創膏程度のサイズのワイヤレスセンサーが歩行能力・腕の動き・バランス・転倒リスク・嚥下機能・発話パターン・歩数・睡眠・心拍数をリアルタイムで計測できるシステムを開発しているとされています。技術革新科学責任者のアルン・ジャヤラマン氏は、こうしたデータがより精度の高いリハビリプログラムの設計を支援するとしています。

同記事はまた、多くのAI対応セラピープラットフォームが現時点では保険適用外であるという現実的な課題も指摘しています。遠隔モニタリングによって入院の再発を減らすことができるという実証が、今後の普及を左右するとも述べています。

臨床家にとっての意味

今回のMITの発表が示す方向性で注目すべきは、AIが「診断を補助するツール」にとどまらず、「熟練セラピストの手技そのもの」を学習対象にするという研究アプローチが現実のものになりつつあるという点です。従来のリハビリロボットは、あらかじめ設定されたプログラムに従って動作するものが主流でした。それに対しこの研究では、実際のセラピストがどのように患者に接触し、どの程度の力で支援するかという技術をモデル化することを目指しています。

現時点で言えることを整理すると、このシステムはあくまでも研究段階であり、臨床で使用できる医療機器として規制当局に承認されたわけではありません。安全性の独立した検証、規制上の整備、そして保険適用の問題など、実用化に向けては複数のハードルが残されているとされています。発表内容はMITの研究成果に基づくものであり、現在すぐに使える製品ではありません。また、日本の診療報酬制度の枠組みでどのように位置づけられるかも、今後検討が必要な論点となるでしょう。

まだ言えない部分もあります。AIが学習した施術スタイルが、患者の状態変化に対してどこまで柔軟に対応できるのか、複雑な合併症を持つ患者にも適用できるのかについては、継続的な臨床研究の結果を待つ必要があります。発表時点では脳卒中リハビリを想定した研究ですが、他の疾患への応用可能性についても、独立した検証が求められます。

理学療法士・作業療法士・柔道整復師・鍼灸師・整体師などの手技系臨床家にとって、この研究が提示する問いかけは小さくありません。AIロボットが「施術スタイル」を学習できるようになるとき、専門家の技術はどのように差別化され、どのような役割を担うことになるのか——そうした問いを自分の現場に引きつけて考えるきっかけとなる可能性があります。

シャーリー・ライアン・アビリティラボのウェアラブルセンサーのように、患者の日常生活全体を包括的に計測する技術も進展しています。こうした「これまで見えていなかったデータ」が蓄積されることで、リハビリの効果測定や継続支援のあり方が変化する可能性があります。

技術が実際に普及するかどうかは、コスト・保険・規制が大きく左右します。現時点での過剰な期待は禁物ですが、AIがどのようなことを学習しようとしているかを把握しておくことは、今後の臨床スタイルや専門職教育のあり方を考えるうえで意味を持つでしょう。

出典

  1. Personalized physical therapy: Stroke rehabilitation powered by AI（MIT News, 2026年8月5日）
  2. AI Is Giving Physical Therapy a Robotic Makeover（Newsweek, 2026年9月2日）

本記事は情報提供を目的としており、特定の製品・サービスの推奨や、治療効果・安全性の保証をするものではありません。