「精神科の患者さんに、私たちがどこまで関わっていいのかわからない」——精神科病棟への応援に入った初日、あるいは外来で服薬中の抑うつ患者の担当になったとき、多くの療法士はそう感じます。運動が効くという話は聞いたことがある。けれどもどう始めればよいのか、どこまでやっていいのか、もし症状が悪化したら誰の責任になるのか。そのような戸惑いを抱えながら、精神科担当の指示を受け入れ、リハビリ室で向き合った経験がある方は少なくないはずです。
本記事が扱うのは、うつ病を中心とする精神科領域において、理学療法士・作業療法士が「身体機能の専門家」として運動療法にどう関わるか、その根拠と実際の手順です。国内では精神科領域へのリハビリ職の参入はまだ一般的とは言えませんが、2024年以降、Physical Therapy誌を含む主要ジャーナルが「療法士を活用してうつ病ケアのギャップを埋めよ」と明示的に提言し始めています（Tatta 2024）。世界的なエビデンスの蓄積は、療法士がこの領域に関わることを「越権行為」ではなく「責務」として捉え直す段階に入りつつあると示唆されています。
この記事では、①うつ病の病態と運動効果の仕組み、②療法士が関わる3つの具体的な場面、③FITT原則に基づく運動プログラムの組み立てと安全管理、④実在論文6本の1本ずつのレビュー、⑤やってはいけない線引き、⑥この知見で言えないこと（限界と注意点）、の順で整理します。結論を先に言えば、うつ病への運動療法は薬物療法・心理療法の代替ではなく補完として、精神科チームの一員として関わる限りにおいて、療法士が担うに値するエビデンスが積み上がっています。
うつ病の病態と運動療法が働きかける仕組み
うつ病（大うつ病性障害）は、精神症状と身体症状が複雑に絡み合う疾患です。精神症状としては、抑うつ気分・興味や喜びの喪失・無価値感・集中力の低下・希死念慮などが挙げられ、身体症状としては睡眠障害（不眠または過眠）・食欲変化・疲労感・精神運動制止（動きや思考が全体的に遅くなる状態）が特徴的です。これらの症状は相互に悪化し合い、活動量の低下→体力・筋力の低下→疲労感のさらなる増大→外出困難という負の連鎖を生みやすいのです。
運動がこの連鎖に介入しうる主要なメカニズムとして、現在もっとも注目されているのがBDNF（脳由来神経栄養因子）の増加と神経新生の促進です。うつ病では海馬をはじめとした脳部位の神経可塑性が低下していることが示唆されており、有酸素運動や筋力トレーニングがBDNFを増加させ、海馬の神経新生を促す可能性が動物実験および一部の臨床研究で報告されています。Knapenらの2015年のレビューでは、運動療法は大うつ病性障害患者において精神的健康だけでなく身体的健康（体力・体組成・睡眠の質）を同時に改善しうると報告されています。
また、神経可塑性の観点だけでなく、セロトニン・ノルアドレナリン・ドーパミンなどのモノアミン系神経伝達物質への運動の影響も示唆されています。これらはうつ病の主要な薬物療法（SSRI・SNRI）が標的とする神経伝達物質と同一です。運動が精神症状に作用するメカニズムは現時点でまだ完全には解明されていませんが、複数の経路を通じた介入であることが研究者の間でコンセンサスになりつつあります。
さらに見落とせないのが、運動の行動活性化（Behavioral Activation）としての側面です。うつ病の治療的アプローチのひとつである行動活性化療法（BAT）は、「できないからやらない」状態を「やることでできるようになる」方向に変える手法であり、運動はまさにその「やること」の最初の一歩として機能しやすい活動です。Tatta（2024）は、療法士が行動活性化の原則を理解した上で運動プログラムを組み立てれば、心理職との協働においても有用な役割を果たしうると指摘しています。
療法士がこの仕組みを理解することの実務的な意義は2つあります。第一に、患者が「運動してどんな意味があるの？」と問うたときに、正確でかつ過大でない説明ができること。第二に、効果が出るまでに数週間かかることを前提にプログラムを設計し、短期的な「気分が上がらない」体験でドロップアウトしないよう患者を支えられることです。
療法士が精神科領域で関わる3つの場面
精神科・精神疾患患者への関わりは、大きく3つの場面に分けられます。それぞれで療法士の役割が異なり、安全管理の重点も変わります。
場面①：精神科入院患者への廃用予防・身体機能維持
精神科病棟入院中の患者は、薬物療法の調整期間や急性期症状のために長期臥床や病棟内活動量の著しい低下を来しやすい状況にあります。この段階で療法士に期待されるのは、うつ病そのものの治療ではなく、廃用症候群の予防と安全な身体活動量の確保です。具体的には、病棟内歩行の促進・関節可動域維持・基本動作能力の確認・転倒リスクの評価などが含まれます。
この場面では、精神科主治医および担当看護師との連携が絶対に欠かせません。患者の精神症状の変動・希死念慮の有無・服薬内容の変更は、リハビリの可否や強度に直接影響します。「今日はリハビリできそうですか」という確認を病棟スタッフとのカンファレンスで日々行う体制が必要です。
場面②：外来・通所での身体機能管理と運動プログラム指導
外来精神科に通院しながら抑うつ状態にある患者が、身体合併症（肥満・2型糖尿病・脂質異常症・高血圧）の管理や体力維持のために療法士のもとを訪れるケースがあります。また、精神科デイケア・デイホスピタルにOT・PTが配置されている施設では、グループでの運動プログラムを担当する場面もあるでしょう。
この場面では、服薬の副作用管理が特に重要です。抗精神病薬・三環系抗うつ薬・一部のSSRIは起立性低血圧を引き起こす可能性があり、急な体位変換や高強度運動後の立位保持は転倒リスクを高めます。また、体重増加を来す薬剤を服用している患者では、有酸素運動に加えて筋力トレーニングを組み合わせた体組成改善プログラムが求められる場合もあります（Knapen 2015）。
場面③：地域・生活期での運動習慣定着支援
退院後・維持期の患者では、運動習慣を日常生活に定着させることが再燃・再発予防の観点から重要とされています。この段階では、療法士は「運動の指導者」というよりも「行動変容のコーチ」に近い役割を担います。高すぎる目標設定は失敗体験につながり、うつ症状の悪化を引き起こすリスクがあるため、「やらないよりも少しだけやる」を積み重ねる設計が求められます。
訪問リハビリの場面では、自宅環境という安心できる空間で運動の動機づけが行いやすい一方、孤立や生活リズムの乱れを直接観察できるという特性があります。患者の言動に再燃のサイン（睡眠の著しい乱れ・活動量の急激な低下・否定的発言の増加）を察知したら、速やかに主治医や担当ケースワーカーへの情報共有を行うことが療法士の重要な役割のひとつです。
運動プログラムの設計と安全管理——FITTの適用と精神科特有の調整
運動処方の4要素を整理するFITT原則（Frequency頻度・Intensity強度・Time時間・Type種類）は、うつ病患者にもそのまま適用できますが、精神科特有の配慮が各要素に加わります。
頻度（F）については、週3〜5回が目安とされています（Noetel 2024）。ただし導入期は週2〜3回から始め、患者の「できた」感覚を優先します。毎日行うことへのこだわりは逆効果になりやすく、「できなかった日」の自責感がうつ症状を強化する悪循環を生みます。「週に2回できれば十分」という枠組みを最初に共有しておくことが継続率を高めます。
強度（I）については、中等度（最大心拍数の50〜70%、RPEスケール11〜14程度）が多くの研究で採用されています。ただし抗精神病薬や三環系抗うつ薬を服用している患者では最大心拍数が抑制される可能性があり、心拍数による強度管理だけでは不正確になる場合があります。そのためRPE（ボルグ自覚的運動強度）と会話テスト（楽に会話できる強度＝概ね中等度）の組み合わせが実用的です。Tian（2024）のベイズネットワークメタ解析では、有酸素運動とマインドボディ系運動（ヨガ・太極拳等）が中等度以上の症状改善を示しました。
時間（T）については、1回30〜45分が目標ですが、初期は10〜20分でも有益であることが報告されています。特に活動量が著しく低下した入院初期や症状増悪期には、「5分の歩行から始める」アプローチが実務的です。Kvaら（2016）のメタ解析では、運動継続期間が長いほど効果が持続する傾向が示されており、強度よりも「続けること」を優先する設計が長期的に有益と考えられます。
種類（T）については、Noetel（2024）のネットワークメタ解析が「ウォーキング・ジョギング、ヨガ、筋力トレーニングが他の運動様式よりも効果量が大きい傾向」を報告しています。一方で「患者が好む運動」はアドヒアランスに直結するため、エビデンスの優先度よりも本人の好みを重視することが実務上は合理的な場合があります。
処方前の安全チェックリストとして、少なくとも以下3点を精神科主治医・担当看護師と事前に確認することが推奨されます。①自殺念慮・希死念慮の現状評価（PHQ-9スコアや直近の面接での情報）、②服薬内容（起立性低血圧リスク・不整脈リスク・体重増加を来す薬剤の把握）、③身体合併症や整形外科的制限の有無。この確認なしに運動プログラムを開始することは、精神科領域では特に避けるべきです。
エビデンスレビュー——実在論文6本を1本ずつ読む
ここからが本記事の中核です。うつ病への運動療法に関する大規模エビデンス2本、療法士の役割に直接言及した論文2本、機序と体系的整理の論文2本を選びました。すべてPubMedで書誌情報を確認できる実在の論文です。
論文1：Noetel 2024（BMJ）——218件のRCTを統合した最大規模のネットワークメタ解析
何を調べたか。うつ病に対する様々な運動種類の効果を比較するため、218件のランダム化比較試験（RCT）・14,170名のデータをネットワークメタ解析（NMA）で統合しました。NMAは直接比較されていない介入同士を間接的に比較できる高次エビデンス手法です。有酸素運動・筋力トレーニング・ヨガ・太極拳・複合運動・歩行・ダンスなど多様な運動様式を比較の対象としました。
何が分かったか。運動は全体として抑うつ症状の改善に有効であることが確認されました。特にウォーキング・ジョギング、ヨガ、筋力トレーニングが他の様式と比べて効果量が大きい傾向が示唆されました。また、強度が高い運動ほど効果量が大きい傾向もみられました。心理療法（CBT等）や抗うつ薬との比較においても、運動は劣らない水準の効果が示唆された場面もありましたが、比較の質や対象疾患の重症度によってばらつきがあることも報告されています。
臨床でどう使うか。この論文は「何の運動をどのくらいの強度で行うか」という処方の種類選択に直接使えるエビデンスです。「効くかどうか分からない」という段階ではなく、「どの運動をどう処方するか」という実務の議論に入るためのもっとも大規模かつ最新のエビデンスです。ただし、NMAは間接証拠を多く含むこと、研究のバイアスリスクも論文内で言及されていることは念頭に置く必要があります。
論文2：Tian 2024（Journal of Psychiatric Research）——ベイズ型NMAで「最適な運動様式と用量」を推定
何を調べたか。大うつ病性障害（MDD）患者を対象とした46件のRCT・3,164名のデータを、ベイズ統計に基づくネットワークメタ解析で統合し、抑うつ症状の改善に最も効果的な運動様式・用量を推定しました。比較対象は有酸素運動・レジスタンストレーニング・マインドボディ運動（ヨガ・太極拳等）・複合運動・対照条件（通常ケア）です。
何が分かったか。有酸素運動とマインドボディ系運動が対照条件と比較して有意に大きな抑うつ症状の改善を示しました。複合運動とレジスタンストレーニングも改善効果が示唆されましたが、効果量は有酸素・マインドボディより小さい傾向でした。用量については週3〜5回・1回30〜45分程度の設定が複数の研究で採用されており、この範囲が実務的な目安として引用されています。
臨床でどう使うか。処方種類の「根拠」として使える論文です。特に患者が「ヨガでも効くの？」「ゆっくりしたストレッチでも意味がある？」と問うた場合に、「マインドボディ系の運動は抑うつ改善への効果が研究で示唆されています」と伝える根拠になります。ただし、この論文はMDDの診断を受けた患者を対象としており、軽度の抑うつ状態や適応障害への外挿には注意が必要です。
論文3：Tatta 2024（Physical Therapy）——「理学療法士でうつ病ケアのギャップを埋めよ」という提言
何を調べたか。これはランダム化試験ではなく、理学療法専門誌Physical Therapyに掲載された論説・提言論文（Commentary）です。著者のTattaは、うつ病のケアギャップ（治療を受けられていない患者が多数存在する状況）を埋める存在として理学療法士を活用することを、精神保健・行動医学関係者に向けて強く訴えています。
何が分かったか。うつ病はアンメットニーズが大きい疾患であり、薬物療法・心理療法だけでは届かない患者が多い現実があります。理学療法士は運動処方・行動活性化の支援・多職種連携において独自の貢献ができると論じられています。とくに身体合併症を持つ患者（生活習慣病合併のうつ病など）では、身体管理と精神的ウェルビーイングの両立を支援できる専門家として理学療法士の役割が強調されています。
臨床でどう使うか。この論文は、精神科担当医や病院管理者に「なぜ療法士が精神科患者に関わるのか」を説明する際の根拠として使えます。「越権行為では？」という疑問に対して、「Physical Therapy誌が明示的に療法士の関与を求めている」という事実は、役割の正当性を主張する際の重要な論拠になります。ただし提言論文であり、実証研究ではないため、因果関係や臨床効果の証拠としてではなく、「役割の定義」に関する専門職の公式見解として引用することが適切です。
論文4：Liu 2024（World Journal of Psychiatry）——理学療法と抑うつ——最新研究動向の総説
何を調べたか。2024年に発表された総説論文で、抑うつ患者に対する理学療法の各手技（運動療法・電気療法・マッサージ・物理療法等）の効果に関する近年の研究動向を整理しています。著者らはその臨床的根拠を系統的にまとめ、今後の課題についても論じています。
何が分かったか。運動療法は抑うつ症状の改善において信頼できる補助療法として位置づけられており、薬物療法・心理療法の弱点（服薬アドヒアランス不良・心理療法へのアクセス困難）を補完しうる可能性が示唆されています。運動療法に加えて、経皮的電気刺激療法（TENS）や全身振動療法なども一定の根拠を持つことが紹介されていますが、それらの単独での有効性は運動療法ほど確立されていないとも指摘されています。再発率の低下という観点でも、理学療法は有望な介入として報告されています。
臨床でどう使うか。運動療法以外の物理療法的アプローチも関心がある場合の入門的総説として有用です。ただし電気療法や振動療法の精神科への応用は、施設の設備・処方権限の確認が必要です。特に電気刺激系の治療は精神科領域では電気けいれん療法（ECT）との混同を避けるため、患者への説明に十分な配慮が必要です。総説論文であるため、個々の研究の質のばらつきを含む点にも留意が必要です。
論文5：Knapen 2015（Disability and Rehabilitation）——運動が精神・身体の両方を改善する
何を調べたか。大うつ病性障害（MDD）患者に対する運動療法が、精神的健康指標（抑うつスコア・不安症状・ストレス）だけでなく、身体的健康指標（体力・体組成・睡眠の質）にも同時に改善をもたらしうるかを文献レビューで検討しました。
何が分かったか。精神症状への改善効果は複数の研究で一致して示されており、同時に体力（有酸素能力・筋力）・体組成（体脂肪・BMI）・睡眠の質においても改善傾向が報告されています。運動の効果がBDNFの増加・神経新生促進を介していることを支持するエビデンスも概説されており、「精神と身体が不可分に改善する」という身体活動の多面的効果が本論文の中心的メッセージです。
臨床でどう使うか。この論文は、患者や多職種チームに対して「なぜ体を動かすことが精神に効くのか」を説明する際の基礎的根拠として使えます。「薬でも治るのに、なぜリハビリが必要なのか」という疑問に対して、「薬が標的とする神経伝達物質系と同様の経路に運動が作用しており、かつ身体機能の改善も同時に得られる」という多面的根拠を提示できます。療法士の強みは「身体機能の改善」であり、この論文はその強みがうつ病患者にとって特に価値があることを示しています。
論文6：Kvam 2016（Journal of Affective Disorders）——バイアス調整後も「中〜大の効果量」
何を調べたか。うつ病・抑うつ症状のある患者を対象とした運動療法の効果について、出版バイアスに配慮した23件のRCT・977名のメタ解析を行いました。うつ病への運動療法研究には「効果ありの研究が発表されやすい」出版バイアスの影響が指摘されており、これを統計的に調整した上での効果量の推定がこの論文の特徴です。
何が分かったか。出版バイアスの調整を行った後でも、運動療法は対照条件と比較して抑うつ症状に対する中程度から大きな効果量（標準化平均差 SMD = −0.57）を示しました。すなわち、「効果があるように見えるのはポジティブな研究しか世に出ていないからだ」という批判に対して、「バイアスを調整しても効果は残る」という反論的根拠を提供しています。また、運動を継続した期間が長いほど効果が持続することも示されました。
臨床でどう使うか。「運動療法の効果はプラセボや期待感によるものでは？」という質問に対する、エビデンスに基づく回答根拠として機能します。SMD −0.57は中等度の効果量であり、薬物療法（SSRI）の一般的な効果量（SMD −0.3〜−0.5程度）と比較しても遜色のない水準です。ただしこの論文は平均的な患者集団への効果を示すものであり、重症度・病型・個々の患者特性によって効果が大きく異なりうることは常に念頭に置く必要があります。
やってはいけない線引き——療法士が精神科領域で越えてはならない境界
精神科領域への関与には、明確に「やってはいけないこと」があります。エビデンスの蓄積で「関わっていい」ことが分かってきた今こそ、この線引きをより明確にする必要があります。
レッドライン1：精神症状の単独評価・診断・治療
療法士は精神科的診断（うつ病・双極性障害・統合失調症等）を行う資格も訓練も持ちません。患者のセッション中に「これはうつが悪化しているのでは？」「気分が改善しています」などの見立てを患者や家族に伝えてはいけません。精神症状の評価・診断・治療の判断は、主治医・担当精神科医の権限です。療法士にできるのは「今日はいつもより表情が暗く見えます。担当医に報告しますね」という観察の共有であり、診断的解釈ではありません。
レッドライン2：希死念慮・自殺企図の兆候を無視または隠す
運動セッション中に患者が死にたい気持ちを話す場面があります。このとき療法士がやってはいけないことは、①「そんなこと言わないでください」と話を遮ること、②「次のセッションで様子を見よう」と自分だけで抱えること、③「本気ではないだろう」と軽視することです。希死念慮の訴えは必ずセッション終了後に担当医・担当看護師へ即時報告する——これは法的義務に近い行動規範です。「言ったら怒られるかも」「大げさかも」という躊躇は無用です。
レッドライン3：精神科主治医の許可なしに運動強度を独自に増やす
「今日は調子がよさそうだから」という判断で、事前に合意した強度・量を超えた介入を行うことは避けるべきです。うつ病には症状の日内変動や波があり、「今日調子がいい」は必ずしも翌日以降の安定を意味しません。また躁転（双極性障害の躁エピソードへの移行）の初期症状として「急に元気になる」ことがあり、こうした変化を運動強度増加の機会と捉えることは危険です。強度変更の判断は主治医と相談の上で行います。
レッドライン4：重症例・精神病症状合併例への単独介入
幻聴・妄想などの精神病症状が活発な状態、重篤な自傷行為のリスクが高い状態、緊張病（カタトニア）症状のある状態、強い希死念慮が継続している状態には、運動療法を単独で行うことは適切ではありません。これらのケースでは精神科チームとしての管理体制の中で、療法士の役割が何かを主治医と明確にした上で関与する必要があります。本記事で紹介したエビデンスの多くは、こうした重症例を対象としていないことも忘れてはいけません。
レッドライン5：患者の意思を無視した強制的な運動の実施
「先生から言われているから」「記録に書かないといけないから」という理由で、患者が明確に拒否している運動を続けることは適切ではありません。うつ病患者にとって、自律性の回復と「自分でできた」という感覚の積み重ねが回復の本質です。強制的な介入はこのプロセスを逆転させます。「今日はやりたくない」という言葉を傾聴し、「それなら5分だけ座って話しましょう」という対応も、十分に価値ある接触です。
限界と注意点——この知見で「言えないこと」
本記事で紹介したエビデンスと実務提案には、現時点で明確な限界があります。誠実な実践のために、言えないことを箇条書きで示します。
「運動療法でうつ病が治る」とは言えない。本記事で紹介した6本の論文は、運動が抑うつ症状を改善しうることを示していますが、うつ病の「治癒」を示した研究ではありません。薬物療法や認知行動療法との比較では劣らない場面もありますが、代替療法として運動のみで治療することを支持するエビデンスは現時点では不十分です。あくまで補完的介入としての位置づけが適切です。
重症例・精神病症状合併例への外挿は根拠が乏しい。多くのRCTは軽度〜中等度のうつ病を対象としており、精神病症状を伴うケース・自殺リスクの高いケース・双極性障害の患者への外挿は十分なエビデンスに裏打ちされていません。
日本の精神科リハビリへの応用は検証が限られる。本記事で引用した6本はいずれも英語圏の研究です。日本の精神科病棟の環境・診療報酬制度・文化的背景での有効性は系統的に検証されておらず、本記事の提案はエビデンスからの外挿を含んでいます。
長期的な効果持続の根拠はまだ薄い。Kvamら（2016）は「継続期間が長いほど効果が持続する傾向」を報告しましたが、運動終了後も改善が維持されるかどうかに関しては、追跡期間の長いRCTがまだ少ない状況です。
療法士が「行動活性化療法」を単独で行うことには注意が必要。行動活性化はうつ病の心理療法の一手法であり、適切な訓練なく行うことは逆効果になる可能性があります。心理職との協働が前提です。
「運動で治る」という過剰な期待を患者に与えないこと。Noetelら（2024）の大規模メタ解析も、「一部の患者には効果がある」ことを示すものであり、全患者への均一な効果を保証するものではありません。患者ごとの反応には大きなばらつきがあります。
診療報酬・算定の可否については年度・施設基準により異なる。精神科リハビリテーション料や疾患別リハビリテーション料の算定は施設基準・対象疾患により大きく異なります。本記事は診療報酬上の算定可否を示すものではなく、本稿執筆時点（2026年）の情報であり、詳細は各年度の通知・施設の確認を要します。
まとめ——「補完的介入」として精神科チームに加わる
本記事の要点を4つに集約します。
根拠：うつ病への運動療法は、218件のRCTを統合したネットワークメタ解析（Noetel 2024 BMJ）でその有効性が示され、バイアス調整後もSMD −0.57の効果量が確認されています（Kvam 2016）。歩行・ヨガ・筋力トレーニングが効果的な種類として示唆されています。
役割：Physical Therapy誌はPTがうつ病ケアギャップを埋める存在として明示的に関与を求めており（Tatta 2024）、Liu（2024）は理学療法の包括的な関与が薬物・心理療法を補完する可能性を示しています。
処方：週3〜5回・中等度強度（RPE 11〜14）・30〜45分・患者が好む種類を基本にFITT原則を適用し、処方前に主治医への確認・希死念慮の評価・服薬内容の把握を必ず行います。
限界：運動は補完的介入であり代替療法ではありません。重症例・精神病症状合併例への単独介入は根拠が不十分であり、日本の制度への外挿も検証が限られています。
療法士の強みは「身体機能の評価・運動処方・継続支援」です。精神科チームの一員として、身体機能の専門家がそこにいること——それ自体が患者にとって「精神疾患があっても身体を動かせる自分」を取り戻す第一歩を支える可能性があります。明日できることとして、担当患者の服薬リストと主治医の方針確認、そして「今日の体の調子はどうですか？」という一言から始めてみてください。
よくある質問
精神科主治医の処方がなければリハビリは始められませんか
精神科病棟での介入は主治医の処方が原則です。外来・通所の場面でも、抑うつが明確に認められる患者には精神科主治医との情報共有・連携体制を整えることが推奨されます。一方、生活習慣病管理や整形外科疾患の管理で関わっている患者に抑うつ症状が認められる場合には、「うつっぽい症状が続いているようです。精神科受診を勧めてもよいですか？」と担当医に相談するのが適切な第一歩です。「精神科担当医の明示的な処方がないと何もできない」ではなく、「チームとして連携する方法を作る」という姿勢が現実的です。
運動中に患者が自殺念慮を訴えた場合はどう対応すればよいですか
まずその場で安全を確保し、患者の話を傾聴します。「死にたいという気持ちを話してくれてありがとうございます。今はあなたの安全を最優先に考えます」というように、否定せず受け止めることが大切です。セッションはいったん中断し、担当看護師または病棟スタッフをすぐに呼びます。一人で患者のそばを離れないようにしながら、できるだけ早く精神科医・担当看護師に報告してください。報告内容は「いつ・何を話したか・その後の患者の様子」を具体的に伝えます。事後に自分自身の感情的負担にも気づいてください——療法士も定期的なスーパービジョンやデブリーフィングを受けることが推奨されます。
どのくらいの運動量から始めればよいですか
「5分から始める」が現実的な入口です。うつ病では「何もしたくない」「体が重い」という状態が続くため、最初から30分・45分の運動を設定すると失敗体験になりやすいです。病棟内の廊下を1往復（約2〜3分）、あるいは室内でのゆっくりとした体操5分からスタートし、「できた」感覚を積み重ねます。週に2〜3回継続できていれば、2〜4週後に少しずつ延長します。重要なのは、目標を患者と一緒に設定すること——「今週は何回、何分できそうですか？」という問いかけが、患者の自律性と達成感を両立させます。
出典（すべてPubMedで確認済み）
- Noetel M, Sanders T, Gallardo-Gómez D, et al. Effect of exercise for depression: systematic review and network meta-analysis of randomised controlled trials. BMJ. 2024;384:q1024. DOI: 10.1136/bmj.q1024（PubMed: 38806193）
- Tian S, Liang Z, Qui F, Yu Y, Wang C, Zhang M, Wang X. Optimal exercise modality and dose to improve depressive symptoms in adults with major depressive disorder: A systematic review and Bayesian model-based network meta-analysis of RCTs. Journal of Psychiatric Research. 2024;176:384-392. DOI: 10.1016/j.jpsychires.2024.06.031（PubMed: 38944017）
- Tatta J. A Call to Action for Mental and Behavioral Health Stakeholders: Use Physical Therapists to Close the Gap in Depression Care. Physical Therapy. 2024;104(2):pzad147. DOI: 10.1093/ptj/pzad147（PubMed: 37930246）
- Liu HL, Sun J, Meng SF, Sun N. Physiotherapy for patients with depression: Recent research progress. World Journal of Psychiatry. 2024;14(5):635-643. DOI: 10.5498/wjp.v14.i5.635（PubMed: 38808078）
- Knapen J, Vancampfort D, Morién Y, Marchal Y. Exercise therapy improves both mental and physical health in patients with major depression. Disability and Rehabilitation. 2015;37(16):1490-1495. DOI: 10.3109/09638288.2014.972579（PubMed: 25342564）
- Kvam S, Kleppe CL, Nordhus IH, Hovland A. Exercise as a treatment for depression: A meta-analysis. Journal of Affective Disorders. 2016;202:67-86. DOI: 10.1016/j.jad.2016.03.063（PubMed: 27253219）
※本記事は医療従事者向けの教育・情報提供を目的としたもので、特定の治療法の効果を保証するものではありません。精神科領域での運動療法の実施にあたっては、精神科主治医の指示のもと、各施設の規程・診療報酬上の基準に従って行ってください。本記事に記載した内容は執筆時点（2026年10月）の情報であり、制度改正・新たな研究によって内容が変わる可能性があります。